2025年問題対策、新しいデイのあり方をサポート
『脳活性化プラス®デイ施設導入プラン』
「脳活性化プラス・実践士養成コース」を「社内研修制度」としてデイサービスに導入ができます。
全ての介護レク担当者を実践士に育成することができます。新たに採用したスタッフにも動画を使って「実践士2級講座」をいつでも開催ができ、実践士の育成が可能です。
また、商標や、改善データ等を貴社のパンフレットやＨＰ等で使用ができます（実践士養成コースのデイは使用できません）。
社内研修制度を外部にＰＲができて、デイの経営強化に活用ができます。2025年問題が迫る中、今から対策をとることができます。
〇デイの経営強化に活用ができる
１．自立支援・重度化防止の取組みの強化
２．介護職の人材確保
３．多数の集客につながる「目玉サービス」を確立
４．地域貢献で、新たな採用・集客の手段を確立
１．「自立支援・重度化防止」の取組みの強化
〇デイの「自立支援」の問題点～専門職の不足による「個別機能訓練」の限界
個別機能訓練を提供しているデイも増えていますが、以下の問題をかかえているのが現状です。
①理学療法士などのリハビリ専門職が人材不足で、デイで確保ができない。
②そのため、看護師が兼務で機能訓練指導員の役割を担うケースも多く、必ずしも機能訓練に対するスキルが十分でない。
③利用者1人当たり３０分程度しか実施できていない。
デイが自立支援をさらに進めるには、個別機能訓練だけでは対応できないのは明らかです。
今後は、介護職による機能訓練を強化する必要があります。
〇介護職による自立支援。取組みやすく、効果が出るのが「脳･機能訓練」。
下記はいずれも、介護職による「らくしゅう式 機能訓練®」の改善効果です。リハビリ資格などが無くても十分に改善効果が期待できます。
また、個別機能訓練が運動訓練をメインにしているケースが多いため、「脳･機能訓練」を加えることで、両方の機能からの自立支援に取組むことができます。
多くの実践士を育成することで以下の例のような提供が可能となります。
２．有望なスキルと資格が取れる「社内研修制度」が人材確保につながる
「求人を出しても、応募が来ない」悩みをズバリ解決
「応募が来ない」のは、人材獲得競争が厳しいなか、求職者に対し「他社にない施設の魅力」を打ち出せていないことも原因です。
求人広告などで、施設の魅力を明確に打ち出して応募を集めることができます。
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「他社にない施設の魅力」①デイで働きながら「ＮＨＫでも紹介の脳機能訓練の講師資格」を取得できる。超高齢化が進む中、活躍の場が大きく広がる。
②自身の仕事や老化対策、親の介護、子育てなどでも使える、生涯役立つスキルを習得できる。
③介護レクの考案・準備の負担や残業がない。
④みんなが同じスキルの習得を目指し協力する中で、スタッフ同士や利用者との会話も活発で、働きやすい職場である。
「脳活性化スキル」は介護以外の業種のひとにとっても、関心が高いスキルです。介護未経験者も含め、これまではターゲットににならなかった広い層から求職者を集めることができます。
しかも、応募に集まるのは介護レクや高齢者とのコミュニケーションに積極的な人材です。介護事業所のニーズにあった、学ぶ意欲の高い人材を採用できます。
施設内の会話が活発化、「離職問題の解決」にも効果
「採用しても、すぐやめてしまう」ことが多い場合は、「施設内におけるコミュニケーション不足」が原因と考えられます。
またスタッフみんなが同じ目的を持ち、同じスキルを習得する中で、連帯感が強まります。情報交換の機会も増えるため、スタッフ同士の会話も活発化します。
日々の取組みについて「今日のプラス・ミーティング」を行えば、なお一層活発化させることも可能です。人間関係の向上は離職者減少につながる効果が期待できます。
３．多数の集客につながる「施設の目玉サービス」を確立
「本格的な脳･機能訓練を提供する施設」に変わる、多数の集客ができる
「デイのあらゆる時間帯で、資格をもつスタッフが『効果的な脳･機能訓練』を提供し、利用者の自立支援を推進する」といった「施設の目玉サービス」を確立することができます。
脳の衰えは利用者・家族にとって最大の関心の１つであり、多数の集客につながります。
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「施設の目玉サービス」を確立して
「認知症ケア部門・最優秀賞」を受賞「らくしゅう式 機能訓練®」を導入したデイサービス施設が東京都社会福祉協議会主催の「高齢者福祉研究会」で「認知症ケア部門・最優秀賞」を受賞しました。→詳細はこちら
※写真は「高齢者福祉研究会」の様子（京王プラザＨ）。
ケアマネージャー、地域住民に効果的にＰＲできる！
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導入施設（大阪）が地域のケアマネージャー向けに、「らくしゅう式 機能訓練」の説明会を開催している様子。NHKでも改善効果が紹介された「らくしゅう式」への関心は高く、たくさんのケアマネージャーが出席しています。
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「のぼり旗」で、地域住民に「らくしゅう式 機能訓練」をＰＲの様子。地域住民に直接、施設の目玉サービスを伝えることも効果的です。
４．地域の認知症予防拠点の活動により、新たな採用・集客の手段を確立
脳機能訓練・実践士の育成と、予防教室の開催によって、「地域の認知症予防拠点」としての活動ができます。
2025年を目途に厚労省が推進中の「地域包括ケアシステム」と連携することで、地域の主要施設（自治体・社協・病院・薬局・自治会など）との太いパイプを築くことができます。
結果的に、広告媒体に頼らない、「地域ネットワーク」を活用した新たな採用・集客の手段を確立できます。
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地域イベントとして「自主開催の教室」が
「自治体の介護予防教室」として採用の事例「デイサービス コミニティケアキタデゆうゆう」（和歌山県）は１５年前から「らくしゅう式 機能訓練」を活用して「地域の認知症予防推進センター」に名乗りをあげて、地域の認知症予防力の向上に努めてきました。
その取組みが高い評価を得て、２０１２年に「自治体の介護予防教室」として採用されました。自治体、社協、病院、薬局、自治会など地域の主要施設・団体と強い信頼関係を築きながら、「地域の認知症予防推進センター」としての活動を現在も続けています。
