デイやご家庭で高齢者に「活脳・介護レク」を行いながら、介護予防の資格を取得できます。多くのひとが必要としているスキルを習得できて、活躍の場が大きく広がります。

2025年には約800万人いる団塊の世代が後期高齢者（75歳）となることで、国民の4人に1人が後期高齢者という超高齢化社会を迎えます。介護費用や医療費の増大、労働不足などの社会問題の発生が予測されていて、「2025年問題」と言われています。

こうした中、厚生労働省は高齢者が住み慣れた地域で自分らしい人生を全うできる社会を目指して、各地域に「地域包括ケアシステム」の構築を推進中です。

このシステムは「施設ではなく、できる限り自分の家で暮らしたい」と願う多くの高齢者を支援する大事な仕組みとなり、「５つの要素」（医療、介護、住まい、生活支援、介護予防）から構成されています。

そして、この地域包括ケアシステムをうまく機能させるための土台とされているのが「介護予防」です。

今後は、地域包括ケアシステムの一環として介護予防事業が急速に拡大していきます。また、高齢顧客の囲い込みに役立つため、一般企業の参入による「介護予防教室」の急増も予想されます。

2025年問題が迫る中、介護予防の資格を取得すれば、活躍の場を大きく広げることができます。そして介護レク担当者にとって最も身近で取得しやすい「介護予防の資格」が、「脳活性化プラスの実践士資格」です。

「脳活性化プラス」とは運動機能の活性化や会話を促進する「介護レク」に、ＮＨＫでも改善効果が紹介された「らくしゅう式・脳活性化メソッド」をプラスした「活脳･介護レク」です。

「脳活性化プラス」＝「介護レク」
　＋「らくしゅう式・
　　　　脳活性化メソッド」

介護スタッフは日頃の介護レクに代えて「活脳・介護レク」を行うことで施設で実践スキルを学べて、「脳活性化プラス・実践士資格」を取得できます。会話と笑顔を引き出しながら、認知機能の低下予防＆介護予防ができるようになります。

実践士･資格者は「脳活性化プラスのプログラム」を使って「活脳！介護予防教室」の講師をすることもできます。地域社会で介護予防事業が拡大するに従い、活躍の場も大きく広がっていきます。

他社にない「人材育成制度」が簡単に作れて、採用や集客にも役立ちます。

自治体主催の講演会で講演をしている様子（東京都内）。 .