施設導入プランの項目コピー集2309｜NHKで紹介「らくしゅう式脳機能訓練」は効果・実績ある「認知トレーニング・認知症進行予防」/デイサービス、ヘルパー事業、老人ホーム、認知症カフェ、運動系ジムなどで質の高い「認知トレーニング」を提供。実践士活躍中！地域住民の期待度はもちろん認知度、集客が期待できる施策です

「施設導入プラン」と「実践士養成コース」の違い

「施設導入プラン」では、商標を使用し施設のPRを行いながら、集客や採用、予防教室の開催が行えますが、「実践士養成コース」の場合は、施設に資格者が在籍していても、商標等を使用し施設のＰＲをすることはできません。資格取得をした「個人」のみ、名刺等の個人プロフィール欄に商標等を使用することが可能です。

「脳活性化プラス・実践士養成コース」を「人材育成制度」としてデイサービスに導入ができます。

全ての介護職を「脳機能訓練・実践士」に育成することも可能です。新たに採用したスタッフにも動画を使って「実践士2級講座」をいつでも開催ができ、育成ができます。

また、商標や、改善データ等を貴社のパンフレットやＨＰ等で使用ができます（実践士養成コースのデイは使用できません）。

社内育成制度を外部にＰＲができて、デイの経営強化に活用ができます。2025年問題に備え、今から対策をとることができます。

〇デイの「自立支援」の問題点〜専門職の不足による「個別機能訓練」の限界

超高齢化が進む中、高齢者の「自立支援」が大きなテーマとなっています。政府も２０２２年度の介護報酬の改定の際に、「自立支援・重度化防止の取組み推進」の介護政策を明らかにしました。

そうした中、デイサービスは自立支援サービスとして個別機能訓練を提供しているところも増えていますが、以下の問題をかかえているのが現状です。

�@理学療法士などのリハビリ専門職が人材不足で、デイで確保ができない。

�Aそのため、看護師が兼務で機能訓練指導員の役割を担うケースも多く、必ずしも機能訓練に対するスキルが十分でない。

�B利用者1人当たり３０分程度しか実施できていない。

自立支援を推進するには、個別機能訓練だけでは対応できないのは明らかです。

今後は、介護職による機能訓練を強化する必要があります。

〇介護職による自立支援。取組みやすく、効果が出るのが「脳･機能訓練」。

下記はいずれも、介護職による「らくしゅう式 機能訓練®」の改善効果です。リハビリ資格などが無くても十分に改善効果が期待できます。

また、個別機能訓練が運動訓練をメインにしているケースが多いため、「脳･機能訓練」を加えることで、両方の機能からの自立支援に取組むことができます。

多くの実践士を育成することで以下の例のような提供が可能となります。

「求人を出しても、応募が来ない」悩みをズバリ解決

「応募が来ない」のは、人材獲得競争が厳しいなか、求職者に対し「他社にない、施設の魅力」を打ち出せていないことも原因です。

求人広告などで、施設の魅力を明確に打ち出して応募を集めることができます。

デイ施設のニーズに合ったひとを採用できる

「脳活性化スキル」は介護以外の業種のひとにとっても、関心が高いスキルです。介護未経験者も含め、これまではターゲットににならなかった広い層から求職者を集めることができます。

しかも、応募に集まるのは介護レクや高齢者とのコミュニケーションに積極的な人材です。デイ施設のニーズにあった、学ぶ意欲の高い人材を採用できます。

施設内の会話が活発化、「離職問題の解決」にも効果

「採用しても、すぐやめてしまう」ことが多い場合は、「施設内におけるコミュニケーション不足」も原因と考えられます。

脳機能訓練・実践士の育成と、予防教室の開催によって、「地域の認知症予防拠点」としての活動ができます。

2025年を目途に厚労省が推進中の「地域包括ケアシステム」と連携することで、地域の主要施設（自治体・社協・病院・薬局・自治会など）との太いパイプを築くことができます。

結果的に、「地域ネットワーク」の構築は、広告媒体に頼らない、新たな採用・集客の手段の確立になります。

「本格的な脳･機能訓練を提供する施設」に変わる、多数の集客ができる

「デイのあらゆる時間帯で、資格をもつスタッフが脳･機能訓練を提供し、利用者の自立支援を推進する」といった「施設の目玉サービス」を確立することができます。

脳の衰えは利用者・家族にとって最大の関心の１つであり、多数の集客につながります。

ケアマネージャー、地域住民に効果的にＰＲできる！

〇「施設導入プラン」のメリット

�@自社施設内で「実践士養成コース」をいつでも開催できて、1事業所10人まで「実践士」を養成することができます（さらに実践士を増やすことも可能）。

�A「多数の実践士がデイのあらゆる時間帯で、利用者の認知症予防・進行予防を推進する」といった施設の目玉サービスを確立できます。

�B地域住民にも、脳活性化プラスを使い「認知症予防教室の開催」ができます。

�C商標や、画像・動画、改善データ等を貴社のパンフレットやホームページ等で使用し、施設の特長としてＰＲすることができます。

�D集客や採用に役立つ各種ＰＲちらしや、のぼり旗などを提供いたします。デイの経営強化の支援が受けられます。

〇「実践士養成コース」

・資格取得をした受講者は名刺等の個人プロフィールに商標等を使用していただけますが、デイ施設が商標等を使用し施設のＰＲをすることはできません。

・実践士個人が地域で認知症予防教室の講師などの活動はできますが、施設のＰＲのために教室の開催等はできません。

導入施設は以下の３つができるため、「地域の認知症予防拠点」としての活動ができます。

１．利用者に認知症予防・進行予防プログラムの提供。

２．認知症予防・進行予防ができる人材（実践士）の育成。

３．地域住民に対し「認知症予防教室」の開催。

超高齢化が進む中、認知症予防は最大の課題の１つです。「地域の認知症予防拠点」になることによって、他社との差別化や、地域ネットワークの構築ができて、デイの経営課題（�@集客�A採用�B地域密着）を強化できます。

受講者は「脳活性化プラス・実践士2級資格」を取得できます。実践士2級資格者はデイサービスで利用者に「らくしゅう式・認知症予防プログラム」を実践することができます。

動画講座なので、スタッフの異動があった場合でも、すぐに自社で受講できます。